「インフレ対策として金を持ったほうがよい」「世界情勢が不安定なときは金が強い」と聞き、金投資に関心を持つ人が増えています。一方で、金には株式の配当や債券の利息がないため、本当に資産運用へ組み入れる必要があるのか疑問に感じる人もいるでしょう。
金は、特定の企業や国の信用に依存しない実物資産です。株式や債券とは異なる値動きをすることがあり、インフレ、円安、金融不安などへの備えとして利用できます。その一方で、金価格が下落することもあり、保有しているだけで収入を得られる資産でもありません。
結論を先に示すと、金は資産を大きく増やすための主役というより、株式や預貯金などに偏った資産を補完するための選択肢です。生活防衛資金や長期の資産形成を優先したうえで、必要に応じて資産の一部に組み入れるのが基本的な考え方になります。
この記事では、金投資のメリット・デメリット、金価格を動かす要因、資産運用に組み入れる場合の割合について、独立系FPの視点から分かりやすく解説します。
金投資は資産運用に必要？最初に結論
金は、すべての人が必ず保有しなければならない資産ではありません。金を持つ目的や資産状況によって、必要性は異なります。
これから資産形成を始める人にとっては、まず生活防衛資金を確保し、長期的な経済成長の恩恵を受けやすい株式投資信託などを積み立てることが優先される場合があります。投資できる金額が限られている段階で金の割合を高くすると、資産全体の成長性が低下する可能性があるからです。
一方、すでに一定の金融資産があり、資産の多くが株式や円預金に偏っている人にとっては、金を加える意味があります。株価の下落、円の価値の低下、インフレなど、異なるリスクに備えられる可能性があるためです。
金は資産を増やす主役よりポートフォリオの補完役
株式は、企業が事業を成長させ、利益を増やすことで価値が高まることを期待する資産です。配当を受け取れる場合もあり、長期の資産形成では中心的な役割を担います。債券は、発行体へお金を貸し、その対価として利息を受け取る仕組みです。
これに対して、金は企業のように利益を生み出すわけではありません。金そのものが事業活動を行ったり、保有者に配当を支払ったりすることもありません。投資家が得られる収益は、基本的に購入時より高い価格で売却したときの値上がり益です。
そのため、資産形成の中心をすべて金にするより、株式や債券、預貯金とは異なる役割を持つ補完資産として考えるほうが適しています。金を加える目的は、金だけで大きな利益を狙うことではなく、資産全体の値動きや特定のリスクへの偏りを調整することです。
金を持つ必要性が高い人・低い人
金を検討しやすいのは、次のような人です。
- 株式の保有比率が高く、値下がり時の影響を和らげたい人
- 資産の多くを円預金で保有し、円安やインフレが気になる人
- すでに生活防衛資金と近い将来に使うお金を確保している人
- 利益の最大化より、複数の資産へ分散することを重視する人
- 老後に向けて資産全体の値動きを調整したい人
反対に、生活防衛資金が不足している人、数年以内に使うお金まで投資しようとしている人、投資に回せる金額がまだ少ない人は、金を急いで購入する必要性が低いと考えられます。
住宅購入や教育費などが近い場合、必要資金は金ではなく預貯金で確保するのが基本です。金は価格が変動するため、使う直前に値下がりしている可能性があります。
金投資の主な特徴を整理すると、次のようになります。
| 比較項目 | 金 | 株式 | 債券 | 預貯金 |
|---|---|---|---|---|
| 主な収益源 | 売却益 | 売却益・配当 | 利息・売却益 | 利息 |
| 発行体 | なし | 企業 | 国・企業など | 金融機関 |
| 元本保証 | なし | なし | 原則なし | 一定の条件であり |
| インカムゲイン | 原則なし | あり得る | あり | あり |
| 為替の影響 | 円建て価格に影響 | 投資先による | 投資先による | 外貨預金を除き小さい |
| 主な役割 | 分散・インフレ等への備え | 長期的な資産成長 | 利息収入・値動きの調整 | 生活資金・元本確保 |
| 主なリスク | 価格下落・為替・費用 | 価格下落・企業業績 | 金利変動・信用リスク | インフレによる実質価値の低下 |
金を組み入れても損失がなくなるわけではありません。資産ごとに異なる特徴があるからこそ、目的に応じて組み合わせることが重要です。
金投資とは？株式や債券との違い
金は、現物が存在する「実物資産」です。紙幣が広く使われる以前には通貨として利用され、過去には金と通貨の価値を結びつける金本位制も採用されていました。現在の通貨は金との交換を前提としていませんが、金は今も世界中で取引されています。
宝飾品だけでなく、工業用途や投資、中央銀行の準備資産としても需要があり、簡単に供給を増やせない希少性も金の価値を支える要因です。
金は特定の国や企業に依存しない実物資産
株式や社債には発行体があります。企業の業績が悪化したり、経営破綻したりすれば、株式や社債の価値が大きく下がる可能性があります。国債も、発行する国の信用力や金利の影響を受けます。
金には、株式や債券のような発行体がありません。特定の企業が破綻したから金そのものの価値が失われるという仕組みではないため、発行体の信用リスクから切り離された資産として利用されています。
ただし、ここでいう「価値が失われにくい」と「価格が下がらない」は別の話です。金の取引価格は市場の需給によって決まり、購入した価格を大きく下回ることもあります。実物資産だから元本が保証されるわけではありません。
また、分散された株式投資信託や信用力の高い債券まで、簡単に無価値になる資産として考えるのも適切ではありません。金とほかの資産は、どちらが絶対的に安全かではなく、価値を支える仕組みやリスクが異なると理解する必要があります。
金の希少性と世界共通で取引される仕組み
金は世界各地で価値が認識され、国境を越えて取引されています。特定の国だけで使える資産ではないため、通貨や金融システムへの信頼が揺らいだときに資金の退避先として選ばれることがあります。
また、金は新たに採掘して供給するまでに時間と費用がかかり、紙幣のように政策判断で供給量を大きく増やすことはできません。こうした希少性が、長期にわたって価値を認められてきた理由の一つです。
ただし、供給量が限られているだけで価格上昇が約束されるわけではありません。金鉱山からの生産だけでなく、保有されている金の売却やリサイクルによっても市場へ供給されます。投資需要が弱まれば、希少な資産でも価格は下落します。
安全資産でも価格が下がらないわけではない
金は「安全資産」と呼ばれますが、これは預金のように元本が保証されているという意味ではありません。特定の発行体に依存せず、金融不安や地政学的リスクが高まったときに選ばれやすい性質を表したものです。
災害、戦争、金融危機などが起きると、投資家が株式などを売却して金へ資金を移すことがあります。その結果、金価格が上昇する場合があります。しかし、すべての有事で必ず上がるわけではありません。
市場が急落した直後には、損失の穴埋めや現金確保のために金も売却され、一時的に価格が下がることがあります。金利や米ドルの動きによって、有事であっても期待どおりに上昇しない場合もあります。
「有事に強いからいつ買っても安心」ではなく、「ほかの資産とは異なる値動きをする可能性があるため、資産全体のリスク分散に利用されている」と捉えるほうが正確です。
円建て金価格は国際価格と為替で決まる
日本で金に投資する場合、金そのものの国際価格だけでなく、円と米ドルの為替レートも収益に影響します。国際的な金価格は主に米ドル建てで示されるため、国内の円建て金価格は、おおむね次の二つの要因で動きます。
- ドル建ての金価格
- 円と米ドルの為替レート
たとえば、金が1トロイオンス当たり2,000ドルで、1ドル100円なら、単純換算した円建て価格は1オンス当たり20万円です。ドル建て金価格が2,000ドルのまま、為替が1ドル150円まで円安になれば、円建て価格は30万円になります。
1トロイオンスは約31.1035グラムです。この例は為替の影響を理解するための単純計算であり、実際の国内価格には売買価格の差や各種費用なども影響します。
反対に、円高になれば円建て金価格を押し下げる要因になります。ドル建て金価格が上がっても、それ以上に円高が進めば、国内の投資家が得られる値上がりが小さくなることもあります。
金は円安への備えになり得ますが、為替の影響を受けない資産ではありません。
金を資産運用に組み入れるメリット
金のメリットは、単独で大きな収益を狙えることより、株式、債券、預貯金とは異なる性質を資産全体へ加えられることにあります。
特定の発行体の信用リスクに左右されにくい
金には発行企業や発行国がないため、特定の発行体が債務不履行になったことを理由に、金そのものの価値が失われるわけではありません。
株式や債券を幅広く分散していても、金融市場全体が混乱すれば同時に値下がりすることがあります。そのようなときに、異なる価値の基盤を持つ金を保有していると、資産全体の偏りを抑えられる可能性があります。
ただし、純金積立、投資信託、ETFなどを通じて金へ投資する場合は、金価格だけでなく、運営事業者、運用方法、保管方法なども確認が必要です。金そのものに発行体がなくても、投資する仕組みによっては事業者や運用上のリスクが加わります。
世界各地で価値が認識されている
金は特定の国の通貨ではなく、世界各地で売買される資産です。そのため、ある国の通貨に対する信頼が低下した場合でも、金は国際的な価値を認識されやすい特徴があります。
日本で生活する人の資産は、円預金、日本円で受け取る給与、日本の年金、日本国内の不動産など、円や日本経済に偏りやすくなります。資産の一部に金や海外資産を持つことは、円だけに依存するリスクを分散する方法の一つです。
もっとも、現物の金を持てば、世界中のどこでも同じ条件ですぐ現金化できるわけではありません。売却には鑑定や本人確認が必要になることがあり、販売店によって買取条件も異なります。
長期的なインフレ対策になり得る
インフレとは、モノやサービスの価格が全体として上昇し、同じ金額で買えるものが少なくなる状態です。預貯金の残高が減っていなくても、物価上昇率より預金金利が低ければ、お金の実質的な購買力は低下します。
金は実物資産であり、長期的には通貨の価値が低下する局面で価格が上がることがあります。そのため、インフレによる資産価値の目減りに備える方法の一つとして利用されています。
ただし、物価が上昇すれば金価格も同じ割合で直ちに上昇するわけではありません。短期間では、インフレが進んでいるにもかかわらず金価格が下がることもあります。金は短期的な物価上昇へ完全に連動する資産ではなく、長期的なインフレ対策の一部として考えるべきです。
円安や通貨価値の低下への備えになる
ドル建て金価格が変わらなくても、円安が進めば円建て金価格は上がりやすくなります。このため、円預金に偏った資産に金を加えることで、円の購買力低下に備えられる可能性があります。
ただし、円安になれば必ず投資全体が有利になるわけではありません。円高へ戻れば円建て金価格が下がることがあります。金を円安予測だけで購入するのではなく、通貨分散の一つとして考えることが大切です。
株式や債券と異なる値動きによる分散効果が期待できる
金は、企業利益や配当を価値の源泉とする株式とは異なります。そのため、株価が下落したときにも、金が同じ幅で下落するとは限りません。場合によっては金が上昇し、株式の損失を一部補うこともあります。
この性質を利用し、株式中心のポートフォリオへ金を少量加えることで、資産全体の値動きを緩やかにできる可能性があります。
ただし、金と株式が常に反対方向へ動くわけではありません。市場環境によっては両方が同時に下落します。分散投資には損失を抑える効果が期待できますが、利益を保証したり、損失を完全になくしたりするものではありません。
金を資産運用に組み入れるデメリット
金には分散や資産防衛の役割が期待できる一方、長期の資産形成で見落とせないデメリットもあります。メリットだけを見て保有割合を増やしすぎないことが大切です。
利子や配当を生まない
金の大きなデメリットは、保有しているだけでは利子や配当を得られないことです。株式には配当、債券には利息、不動産には家賃収入がありますが、金そのものは定期的な収入を生みません。
金投資で利益を得るには、原則として購入時より高い価格で売却する必要があります。金価格が変わらなければ収益は生まれず、保管料や信託報酬などの費用がかかる投資方法では、資産価値が少しずつ減る可能性もあります。
特に資産形成期に金の比率を高めすぎると、企業の成長や配当から得られる収益機会を逃すことがあります。金は成長資産の代わりではなく、異なる役割を持つ資産として考える必要があります。
金価格が下落して元本割れすることがある
金は安全資産と呼ばれていても、市場価格は日々変動します。需要が減少したり、金利が上昇したり、米ドルが強くなったりすれば、金価格が下落することがあります。
価格上昇が続いた後に「金だけは下がらない」と考えてまとめて購入すると、その後の調整によって含み損を抱える可能性があります。金にも高値づかみはあり、購入価格へ戻るまで長期間かかることもあります。
短期的に使う予定の資金や、損失を受け入れられない資金を金に投じるのは適切ではありません。
金利上昇時に相対的な魅力が低下することがある
金は利息を生まないため、預金や債券から高い利息を得られるようになると、相対的な魅力が低下する場合があります。
特に意識したいのが、名目金利から物価上昇率を差し引いた「実質金利」です。実質金利が上がると、利息を生まない金を保有する機会損失が大きくなり、金価格の下落要因になることがあります。
ただし、金利だけで金価格が決まるわけではありません。インフレへの不安、金融市場の混乱、中央銀行の購入など、複数の要因が同時に影響します。
円高になると円建て価格が下がる可能性がある
日本の投資家にとって、金は為替変動の影響を受ける資産です。ドル建て金価格が変わらなくても、円高になれば円換算した価格は下がりやすくなります。
海外の金相場が上昇しているというニュースだけを見て購入しても、円高が進めば国内価格の上昇が抑えられることがあります。金価格を確認するときは、国際価格と為替の両方を見る必要があります。
現物には紛失・盗難・保管のリスクがある
金地金や金貨を自宅で保管する場合は、盗難、紛失、火災などへの対策が必要です。金は体積に対して価値が高く、換金性もあるため、安全な保管場所を確保しなければなりません。
家庭用金庫を用意しても、金庫ごと盗まれる可能性はあります。貸金庫や販売事業者の保管サービスを利用すれば自宅保管のリスクを抑えられますが、利用料や保管料がかかる場合があります。
家族に知らせず保管すると、相続時に所在が分からなくなる問題もあります。現物を持つ場合は、安全性だけでなく、家族が把握できる管理方法も考えておきましょう。
売買手数料・スプレッド・保有コストがかかる
金投資では、投資方法によってさまざまな費用がかかります。現物の金には、販売価格と買取価格の差であるスプレッドがあり、小さな地金では追加費用が設定されることもあります。
純金積立では購入手数料、年会費、保管料、引出手数料など、投資信託やETFでは信託報酬や経費率、売買手数料などがかかる場合があります。
購入手数料が無料でも、売却価格との差や保有中の費用が高ければ、最終的な負担は大きくなります。「手数料無料」という表示だけで決めず、購入から保有、売却までの総費用を比較する必要があります。
金価格が上がるとき・下がるとき
金価格は一つの要因だけで動くものではありません。正確な短期予測は困難ですが、どのような要因が影響するかを知っておくと、値動きの理由を理解しやすくなります。
インフレや金融不安が金価格に与える影響
物価上昇によって通貨の購買力が低下すると、実物資産である金へ資金が向かうことがあります。また、金融機関への不安、国家の信用低下、地政学的な緊張などが高まった場合も、資金の退避先として金が買われることがあります。
一方、金融不安が落ち着いたり、投資家が株式などのリスク資産を積極的に買ったりする局面では、金が売られることもあります。有事やインフレは金価格の上昇要因になり得ますが、それだけで値動きが決まるわけではありません。
金利と金価格の関係
一般に、金利が低く、預金や債券から得られる利息が少ないときは、利息を生まない金を保有する不利が小さくなります。反対に、実質金利が上がると、利息を受け取れる資産の魅力が高まり、金には下落圧力がかかることがあります。
ただし、金利上昇が高いインフレや金融不安を伴っている場合、金も同時に買われる可能性があります。「金利が上がれば必ず金が下がる」という単純な関係ではありません。
米ドルと金価格の関係
国際的な金価格は主に米ドル建てで取引されます。一般に米ドルが強くなると、ほかの通貨を使う投資家にとって金が割高になり、ドル建て金価格の重しになることがあります。反対に、米ドルが弱くなると金が買われやすくなる場合があります。
ただし、日本の投資家は円と米ドルの為替変動も受けるため、ドル建て価格と円建て価格が異なる動きをすることがあります。
短期の金価格を予測することは難しい
金価格には、インフレ、金利、為替、地政学的リスク、中央銀行の売買、宝飾需要、鉱山生産など多くの要因が影響します。どの要因が市場で重視されるかは、その時々で変わります。
「今後、円安になるから」「有事が起きそうだから」と一つの予測に依存して金をまとめ買いすると、予測が外れたときの影響が大きくなります。金を保有するなら、短期の価格を当てるより、どのリスクに備えるために持つのかを明確にすることが大切です。
資産運用で金は何％組み入れるべき？
金を資産運用に加える場合、迷いやすいのが保有割合です。しかし、すべての人に共通する正解はありません。年齢や資産額だけでなく、株式の比率、収入、今後の支出、投資目的によって適切な割合が異なります。
まずは5～10％程度から検討する考え方
金を資産全体の補完役として持つ場合、一般的な検討例として、投資資産の5～10％程度から考える方法があります。たとえば、投資資産が500万円なら、25万～50万円程度です。
ただし、この割合は推奨値や利益を最大化する数字ではありません。金の値動きが資産全体にある程度影響しながらも、株式などの成長資産を大きく減らしすぎない範囲として考えるための目安です。
すでに外貨建て資産を多く持っている人は、円安への備えとして金を持つ必要性が低い場合があります。反対に、円預金と日本国内の資産へ大きく偏っている人は、通貨分散の観点から検討する意味があるでしょう。
資産形成期に金を増やしすぎるデメリット
20代から40代など、長期の資産形成期間を確保できる人は、企業の成長を取り込める株式を中心にしたほうが、資産の増加を期待しやすい場合があります。
金の比率を高めすぎると、価格が上がらない期間に配当や利息を得られず、資産形成の速度が落ちる可能性があります。市場の不安を感じるたびに金を増やし、株式を減らしていると、長期的な成長機会を逃すことにもなりかねません。
金を持つ場合も、生活防衛資金、教育費、住宅資金などを除いた長期運用資産の中で割合を決めることが大切です。
老後の取り崩し期に金を持つ場合の考え方
退職が近づき、資産を増やす段階から使う段階へ移ると、株式の大幅な下落が生活へ与える影響は大きくなります。そのため、株式以外の資産へ分散する目的で、金を組み入れる考え方もあります。
ただし、老後の生活費を金で確保するのは適切ではありません。金には価格変動があり、定期的な利息や配当もないからです。近い将来に使う生活費は預貯金で確保し、金は長期間使う予定のない資産の一部にとどめる必要があります。
債券と金も同じ役割ではありません。債券は利息と償還があり、金は主に価格変動によって価値が決まります。金を増やす場合でも、現金や債券をすべて置き換えるのではなく、それぞれの役割を分けて考えましょう。
定期的にリバランスする
金を一定割合持つと決めたら、価格変動によって割合が崩れていないか定期的に確認します。たとえば、金を投資資産の10％に設定していても、金価格が大きく上昇すれば15％や20％まで増えることがあります。
そのままにすると、当初考えていた以上に金価格の影響を受けるポートフォリオになります。反対に、金価格が下落すれば比率が小さくなり、分散効果も弱まります。
年に一度など時期を決めて確認し、割合が大きくずれたときに売買や新規積立で調整する方法が現実的です。値上がりした資産を一部売り、値下がりした資産を補うリバランスを行うことで、相場の勢いだけで資産配分が偏ることを防ぎやすくなります。
金投資の5つの方法を比較
金へ投資する方法は、金地金や金貨を購入する現物投資だけではありません。純金積立、投資信託、ETF、先物・CFDなどがあり、最低投資額、保管方法、費用、税金が異なります。
どの方法が優れているかは、金を持つ目的によって変わります。実物を自分で所有したい人と、資産配分の一部として効率よく金価格へ連動させたい人では、適した方法が異なるからです。
主な違いを整理すると、次のようになります。
| 投資方法 | 最低投資額 | 現物の保管 | 主な費用 | NISA | 初心者との相性 |
|---|---|---|---|---|---|
| 金地金・金貨 | 商品による | 自宅・貸金庫・業者など | 売買価格差、購入・保管費用等 | 対象外 | 目的による |
| 純金積立 | 少額から可能 | 原則として事業者 | 購入手数料、年会費、引出料等 | 原則対象外 | 比較的分かりやすい |
| 金投資信託 | 少額から可能 | 不要 | 購入時手数料、信託報酬等 | 商品による | 比較的利用しやすい |
| 金ETF | 売買単位による | 不要 | 売買手数料、経費率等 | 商品による | 仕組みの確認が必要 |
| 金先物・CFD | 証拠金による | 不要 | 売買手数料、調整費用等 | 対象外 | 初心者には難しい |
最低投資額や費用は取扱会社や商品によって変わります。比較するときは、購入時の手数料だけでなく、保有中と売却時の費用まで確認しましょう。
金地金・金貨
金地金とは、一般に「金の延べ棒」や「インゴット」と呼ばれる現物の金です。地金商、貴金属メーカー、宝飾店などで購入できます。金貨には、投資用として発行される地金型金貨などがあります。
現物投資のメリットは、金融商品ではなく金そのものを所有できることです。特定の証券口座を通さずに保有でき、現物資産を手元に置きたいという目的に合っています。
一方、販売価格と買取価格には差があり、購入後すぐに売却すると、その差によって損失が生じる可能性があります。小さな地金では、加工や取扱いに伴う追加費用が設定される場合もあります。
自宅で保有するなら盗難や紛失に備えなければなりません。貸金庫や業者の保管サービスを利用する場合は費用がかかります。現物だから低コストとは限らず、購入から売却までの総費用で比較する必要があります。
また、著しく市場価格から離れた価格を提示する事業者や、品質・純度を確認できない相手との取引は避けたほうがよいでしょう。購入先の信用、品位、重量、ブランド、買取条件を確認することが大切です。
純金積立
純金積立は、毎月一定額などを設定し、継続的に金を購入する方法です。地金商、貴金属メーカー、証券会社などが取り扱っています。
少額から始められ、価格が高いときには少ない量、安いときには多い量を購入します。購入時期を分散できるため、まとめて購入することに不安がある人には利用しやすい方法です。
ただし、積立によって購入時期を分散しても、利益が保証されるわけではありません。金価格が長期的に下落すれば、積み立てていても元本割れします。
費用も事業者によって異なります。積立額に対する購入手数料のほか、年会費、保管料、現物として引き出す際の手数料などがかかることがあります。
さらに確認したいのが、購入した金の保管方式です。事業者の資産と顧客の金を区別して管理する「特定保管」と、事業者へ所有権を移し、将来同等の金を返還してもらう「消費寄託」などがあります。事業者が破綻したときの取扱いに違いが生じる可能性があるため、価格や手数料だけでなく、保管方法と財産保全の仕組みを確認しましょう。
金投資信託
金投資信託は、金価格への連動を目指して運用される投資信託です。証券会社や銀行などを通じて購入でき、少額から積み立てられる商品もあります。
証券口座でほかの投資信託と一緒に管理でき、自宅で金を保管する必要がないことがメリットです。自動積立に対応している商品であれば、純金積立と同じように購入時期を分散できます。
一方、投資信託には保有中に信託報酬がかかります。また、投資先が金そのものではなく、金ETFや先物取引を通じて金価格への連動を目指す商品もあります。
為替ヘッジの有無にも注意が必要です。為替ヘッジなしの商品は、円と米ドルの為替変動の影響を受けやすくなります。為替ヘッジありの商品は為替変動の影響を抑えることを目指しますが、ヘッジにもコストがかかります。円安への備えとして金を持ちたい場合、為替ヘッジの有無によって期待する効果が変わります。
金ETF
ETFとは、証券取引所に上場している投資信託です。金ETFは、金価格などへの連動を目指し、株式と同じように市場の取引時間中に売買できます。
比較的売買しやすく、証券口座で管理できることがメリットです。現物の金を自宅で保管する必要がなく、純金積立より保有コストを抑えられる商品もあります。
ただし、金ETFにも複数の種類があります。
- 金の現物を裏付け資産として保有するもの
- 金先物を利用して価格への連動を目指すもの
- 海外の金ETFへ投資するもの
- 円換算した金価格への連動を目指すもの
商品によって、金価格との連動性、為替の影響、保有コスト、現物への交換可否などが異なります。「金」という名称だけで選ばず、目論見書や商品概要で運用方法を確認してください。
ETFは市場価格で取引されるため、売買したい価格で必ず成立するとは限りません。取引量が少ない商品では、買値と売値の差が広がることもあります。
金先物・CFD
金先物は、将来の一定時点に、あらかじめ決めた価格で金を売買する契約です。CFDは金価格の値動きによる差額を受け渡す取引で、実物の金を所有するわけではありません。
いずれも証拠金を使い、預けた金額より大きな取引ができることがあります。この仕組みをレバレッジといいます。少ない資金で大きな利益を得られる可能性がある一方、損失も大きくなります。相場の動きによっては、追加の資金が必要になることもあります。
また、先物には期限があり、CFDには保有期間に応じた調整費用などが発生する場合があります。金を長期的な資産防衛のために保有する方法とは性格が異なり、値動きや取引の仕組みを十分に理解していない初心者には適しにくい選択肢です。
金地金・純金積立・ETFはどう選ぶ？
金投資の方法は、保有目的、投資金額、管理のしやすさ、費用から選びます。
実物の金を所有すること自体に価値を感じるなら、金地金や金貨が候補になります。ただし、自宅保管の安全性や、売却時の税務、購入記録の管理まで考える必要があります。
毎月少額ずつ金そのものを購入したいなら、純金積立が分かりやすいでしょう。事業者によっては、一定量に達した後に現物として引き出せます。ただし、積立手数料や保管方式を確認することが前提です。
証券口座で株式や投資信託と一緒に管理したい場合は、金投資信託や金ETFが利用しやすい方法です。現物の保管が不要で、売買や資産配分の確認もしやすくなります。
選ぶときは、次の項目を比較しましょう。
- 金の現物を所有したいか
- 毎月積み立てたいか、まとめて購入したいか
- 自宅や貸金庫で保管できるか
- 購入、保有、売却にかかる総費用はいくらか
- どのような仕組みで金価格へ連動するか
- 為替ヘッジがあるか
- NISAを利用できるか
- 売却時にどのような税金がかかるか
「まとまった資金があるから現物」「少額だから純金積立」と金額だけで決める必要はありません。まとまった資金があっても管理のしやすさを重視してETFを選ぶ人がいる一方、少額の地金型金貨から現物保有を始める人もいます。
誰にでも同じ方法が適しているわけではないため、何のために金を持ちたいのかを先に決めることが大切です。
NISAで金投資はできる？
金地金や一般的な純金積立は、NISA口座で購入できません。これらはNISAで扱う上場株式や投資信託ではないためです。
一方、金価格への連動を目指す一部のETFや投資信託は、NISAの成長投資枠で購入できる場合があります。ただし、金へ投資する商品がすべてNISA対象になるわけではありません。利用している金融機関で取扱いがあるか、成長投資枠の対象商品かを購入前に確認してください。
つみたて投資枠は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に対象が限定されています。金だけを投資対象とする商品は、基本的な選択肢になりません。
NISA口座で対象商品を購入すれば、売却益や分配金が非課税になります。ただし、NISAで生じた損失を、課税口座の利益と損益通算することはできません。
また、NISAの年間投資枠や非課税保有限度額は有限です。資産形成期の人は、成長性を期待する株式投資信託と、補完資産である金のどちらに非課税枠を使うかを考える必要があります。
課税口座ですでに十分な金を持っているなら、NISAまで金に使わなくてもよい場合があります。反対に、ポートフォリオの管理をNISA口座へ集約したい人は、対象となる金ETFなどを利用する考え方もあります。
金投資にかかる税金
金投資の税金は、現物の金を売却した場合と、ETFや投資信託を売却した場合で異なります。同じ金価格へ投資していても、投資方法によって課税関係が変わる点に注意しましょう。
金地金・金貨の売却益は原則として譲渡所得
個人が資産運用として保有していた金地金や金貨を売却した場合、その利益は原則として総合課税の譲渡所得になります。
売却益は、おおむね次のように計算します。
売却価額－取得費－売却費用＝譲渡益
その年の金地金以外の総合課税の譲渡益も含め、最高50万円の特別控除があります。ただし、「金を売るたびに50万円まで非課税」「金だけで毎年必ず50万円を差し引ける」という意味ではありません。
所有期間によって、課税対象となる金額の計算も変わります。
所有期間が5年以内の場合
所有期間が5年以内の金を売却した利益は、短期譲渡所得として扱われます。特別控除後の金額が、ほかの所得と合算されて課税されます。
所有期間が5年を超える場合
所有期間が5年を超える金を売却した利益は、長期譲渡所得になります。特別控除後の金額の2分の1が、課税対象となる譲渡所得です。
ただし、営利目的で継続的に金を売買している場合などは、譲渡所得ではなく事業所得や雑所得として扱われる可能性があります。個別の取引状況によって税務上の判断が異なる点に注意が必要です。
購入時の書類と取引記録を保管する
金地金や金貨を購入したら、領収書、計算書、購入証明書などを保管しておきましょう。取得費を証明できない場合、税務上の計算で実際の購入額を使えず、不利になる可能性があります。
長期間保有する場合も、書類を途中で処分しないことが大切です。相続した金については、亡くなった人の取得時期や取得費を引き継ぐことがあるため、家族が購入記録の保管場所を把握できるようにしておく必要があります。
一定の条件に該当する金地金等の売却では、取扱事業者から税務署へ支払調書が提出される場合があります。支払調書が出なければ申告しなくてよいという制度ではないため、売却益が生じた場合は申告の要否を確認してください。
金ETF・投資信託は現物と税制が異なる
一般的な金ETFや金投資信託の売却益は、上場株式や公募株式投資信託などと同様に、原則として申告分離課税の対象になります。課税口座では、所得税と住民税等を合わせて通常20.315％が課税されます。
特定口座の源泉徴収ありを利用すれば、金融機関が税額計算と源泉徴収を行うため、原則として確定申告を不要にできる場合があります。また、一定の上場株式や投資信託との損益通算ができることも、現物の金との違いです。
ただし、商品構造や口座、取引方法によって税務上の取扱いが異なる可能性があります。先物・CFDも現物やETFとは異なる課税制度が適用される場合があるため、取扱金融機関や税務署、税理士へ確認してください。
FP相談で想定される金投資の相談事例
たとえば、40代の共働き夫婦で、子どもが一人いる世帯を考えてみましょう。生活防衛資金とは別に1,000万円の運用資産があり、その内訳は株式投資信託800万円、円預金200万円です。
夫婦はインフレや円安を心配し、「これから金が上がりそうなので、預金200万円をすべて金に変えたい」と考えています。
この場合、金を購入する前に確認したいのは、将来の値上がり予測ではなく、資産ごとの役割です。円預金200万円が数年以内に必要な教育費や住宅修繕費を兼ねているなら、すべて金へ移すのは適切とはいえません。必要な時期に金価格が下落している可能性があるからです。
まず、近い将来に使うお金を預貯金で確保します。そのうえで、長期間使う予定のない投資資産の一部から金へ配分する方法が考えられます。
仮に投資資産1,000万円のうち5％を金にするなら50万円、10％なら100万円です。最初から一度に購入せず、数回に分けたり、積立を利用したりする方法もあります。
一方、夫婦がすでに全世界株式などを通じて幅広い国や通貨へ投資しており、今後も長い運用期間を確保できるのであれば、金を急いで増やさない選択もあります。金を持つこと自体が目的にならないよう、「どのリスクをどの程度抑えたいのか」を明確にする必要があります。
初心者が金投資で陥りやすい失敗
安全資産だから値下がりしないと思う
金は元本保証の商品ではありません。購入後に価格が下がり、長期間含み損が続くこともあります。
安全資産という言葉は、特定の発行体に依存しないことや、市場の不安が高まったときに選ばれやすい性質を表しています。値下がりしないという意味ではないことを理解しておきましょう。
金価格が上がった後にまとめて購入する
金価格の上昇がニュースになると、「まだ上がるかもしれない」と焦って購入しやすくなります。しかし、価格上昇後はその後の下落幅も大きくなる可能性があります。
金を保有する目的が長期的な分散なら、短期の値動きを追って一度に購入する必要はありません。資産全体に占める上限を決め、積立や複数回の購入で時期を分散する方法があります。
株式投資の代わりとして金を持ちすぎる
相場下落への不安から株式を大きく減らし、金を増やしすぎると、企業成長や配当の恩恵を受けにくくなります。
金は株式とは役割が異なります。金を加えるとしても、株式、債券、預貯金とのバランスを考え、資産形成の目的を損なわない範囲に抑えることが大切です。
購入手数料だけで商品を比較する
金投資では、購入手数料以外にも、売買価格の差、信託報酬、保管料、年会費、現物引出料などがかかることがあります。
購入時に手数料が見えなくても、売却価格が市場価格より低く設定されていれば、実質的なコストになります。購入、保有、売却の三段階に分けて費用を確認しましょう。
投資先の仕組みを確認しない
純金積立なら保管方式、ETFや投資信託なら裏付け資産と運用方法を確認する必要があります。商品によって、現物の金を保有するもの、先物やほかのETFを利用するものなどがあるためです。
価格への連動方法が違えば、金の現物価格と運用成果に差が生じることもあります。名称や過去の値上がり率だけで選ばず、商品概要を確認してください。
金地金の購入記録を紛失する
現物の金を長期間保有する場合、購入時の書類を紛失しやすくなります。しかし、取得費を証明できなければ、売却時の税金計算で不利になる可能性があります。
購入証明書などを金とは別の安全な場所にも保管し、家族が所在を確認できるようにしておきましょう。
先物・CFDを現物投資と同じ感覚で始める
先物やCFDは、金価格へ投資する方法ではありますが、現物保有とはリスクが大きく異なります。レバレッジを利用すると、少しの値動きでも損益が大きくなります。
資産防衛のために金を持ちたい初心者が、少ない資金で取引できるという理由だけで選ぶのは慎重に考えるべきです。
金を資産運用に組み入れる判断手順
金投資を始めるときは、次の順番で判断すると、目的と手段がずれにくくなります。
手順1：生活防衛資金を確保する
病気、失業、収入減少などに備える生活防衛資金は、価格が変動する金ではなく預貯金で確保します。教育費や住宅購入費など、数年以内に使う予定のお金も分けておきましょう。
金投資は、当面使う予定のない余裕資金で行うことが前提です。
手順2：金を持つ目的を決める
「金価格が上がりそうだから」ではなく、何に備えるために持つのかを決めます。
たとえば、株式下落時の値動きを抑えたいのか、円安やインフレに備えたいのか、実物資産を所有したいのかによって、必要な割合や投資方法が変わります。
手順3：資産全体に占める上限を決める
金を購入する前に、投資資産全体の何％までとするかを決めます。一般的な検討例として5～10％程度から考える方法がありますが、これは誰にでも適した推奨値ではありません。
金価格が上昇したからといって次々に買い増し、当初の上限を超えないようにしましょう。
手順4：投資方法と総費用を比較する
現物、純金積立、投資信託、ETFの中から、目的に合う方法を選びます。購入手数料だけでなく、保有中と売却時の費用、保管方法、税金、NISAの利用可否も比較します。
実物を持つ必要がないなら、管理のしやすい投資信託やETFが候補になります。現物を所有することが目的なら、保管と購入記録の管理まで含めて考えます。
手順5：定期的に割合を見直す
金を購入した後も、年に一度など定期的に資産配分を確認します。金価格の上昇によって割合が大きくなりすぎた場合は、一部を売却する、新規購入を止める、ほかの資産への積立を増やすといった方法で調整できます。
価格予測に応じて頻繁に売買するのではなく、最初に決めた資産配分へ戻すことを基準にすると、感情に左右されにくくなります。
まとめ｜金投資は資産形成の主役ではなく補完役として考える
金は、特定の国や企業の信用に依存しない実物資産です。世界各地で価値が認識されており、長期的なインフレ、円安、金融不安などへの備えとして利用できます。また、株式や債券とは異なる値動きをすることがあり、ポートフォリオの分散にも役立つ可能性があります。
一方、金には利子や配当がありません。収益は主に価格上昇に依存し、購入後に値下がりすることもあります。現物なら紛失や盗難、純金積立なら手数料や保管方式、ETFや投資信託なら運用方法や信託報酬などの確認が必要です。
金投資を考えるときの要点は、次のとおりです。
- 金は安全資産と呼ばれても元本保証ではない
- 短期的にはインフレや有事でも下落することがある
- 円建て金価格は国際金価格と為替の両方から影響を受ける
- 金は資産を増やす主役ではなく補完資産として考える
- 生活防衛資金や近い将来に使うお金は預貯金で確保する
- 金を持つ目的と資産全体に占める上限を先に決める
- 購入から売却までの総費用を比較する
- 現物とETF・投資信託では税制が異なる
- 定期的に資産配分を確認してリバランスする
金の必要性や適切な割合は、年齢だけでは決まりません。保有資産、家族構成、今後の支出、運用期間、値下がりへの許容度によって判断が変わります。
値上がりしているから購入するのではなく、資産全体の中で金にどのような役割を持たせるのかを考えることが、後悔しにくい金投資につながります。
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